新型コロナウイルスの感染拡大を受け、工具なしですぐに組み立てられる段ボール製簡易型診療室の需要が、医療機関で高まっている。主に感染疑いのある患者を、他の患者と分けて診察するための利用を想定。開発したのは東日本大震災の被災地、福島県の老舗段ボール製造企業だ。「被災時の教訓を契機に生まれた」（開発者）商品が、感染拡大防止に一役買っている。
須賀川市の神田産業が開発した簡易型診療室は、段ボール表面に強化処理を施したパネルを組み合わせるつくりで、大人３人が１５分ほどで完成させられる。幅３メートル、奥行き２メートル、高さ２．２メートルの広さで、天井部分もあり、ウイルス拡散を防げる。
契機となったのは、震災と東京電力福島第１原発事故。神田雅彦社長らは避難所に段ボールを寄付したが、寒さ対策で床に敷く程度しか用途がなかった。「段ボール素材はもっと役立つはず」との思いから、商品開発に着手した。
医師の助言を取り入れ、清潔な環境を保つための清掃のしやすさなどに工夫を凝らした。病原菌やウイルスで汚れた場合、比較的簡単に廃棄できるのも利点だ。
２０１６年の熊本地震では、熊本県宇城市の避難所に授乳室などとして設置されたほか、１８年の西日本豪雨では岡山県倉敷市で、仮設トイレ設置用の空間として活用。昨年１０月の台風１９号では、浸水被害を受けた本宮市の病院で使われた実績がある。神田社長は「さまざまな場面で使用できる。現場の苦労を軽減する一助となればうれしい」と話している。(2020.5/13(水) 14:38配信 河北新報ONLINE NEWS)
日本の中小零細企業のパワーはものすごいものがあります。このような取り組みが日本中で広がればと心から思います。
