熊本県内の小売店でトイレットペーパーの買い占めが相次いでいる。「新型肺炎の影響でトイレットペーパーがなくなる」といった情報がツイッターなどで拡散したためとみられるが、製紙業界団体はその情報を「デマ」と否定。ただ、買い占め現象は全国で熊本だけとみられ、業界団体などは「なぜ」と首をかしげている。

熊本市中央区の「下川薬局さくらまち店」では27日夕からトイレットペーパーやティッシュペーパーを買い求める客が突然増え、約1時間で売り切れた。西村友孝（とものり）副店長（45）は「マスクは供給が止まっているが、トイレットペーパーはそんなことないのに」と目を丸くするばかりだ。

ツイッターには「アルコール、マスク品薄に続き『今後はトイレットペーパーの不足が予測されている』とのことです」といった書き込みや、商品がなくなった店の写真の投稿が相次いだ。その一方で「トイレットペーパー品薄はデマ。だまされないで」と呼びかけるコメントも多数投稿されている。

国内の製紙業39社が加盟する日本家庭紙工業会（東京）などによると、SNS（会員制交流サイト）上で「マスクとトイレットペーパーの原材料は同じ。マスクの増産に伴って次は紙製品が品薄になる」といったデマが広がったという。

しかし、国内で流通するトイレットペーパーの原材料はマスクと全く異なるパルプなどで、北米や国内で調達されてほとんどが国内生産されている。

その上、2019年10月の消費税増税後は駆け込み需要の反動で多くのメーカーが余剰在庫を抱えているという。同工業会の担当者は「商品を切らしている加盟者は1社もない。一時的に店頭からなくなってもすぐに補充できる」と強調する。

ところが、27日時点で買い占めの情報は熊本から寄せられるものばかりで、同工業会も「買い占めは熊本県内の局地的な現象」との見方を強めている。

では、なぜ熊本だけで買い占めが起きているのか。同工業会の担当者は「熊本地震で物資がない苦労を味わった経験から、他県の人たちより不安に駆られやすいのではないか」と16年4月の熊本地震の影響を挙げる。

真相は謎だが、27日夕、熊本市中央区の女性会社員（44）は同僚から「買い占めが起きている」と聞いてドラッグストアに駆け込んだ。最後の一つのティッシュペーパーを買った後、ネットニュースで「品薄はデマ」と知り驚いた表情。「トイレットペーパーは売り切れていたのであわててネットで買ってしまった。うその情報に惑わされて、もう嫌」とうんざりした様子だった。(22020.2.28(金) 9:44配信)

ソーシャルネットワークが普及している現代において情報は拡散します。その拡散を利用してビジネスや犯罪に繋げる輩がいます。先日、コロナウイルスについての情報がチェーンメールにて送られてきました。そのメールを開封するとPC等のデバイスがウィルスに感染するというものです。このような時期にそのようなことを画策することは許しがたい行為ですが現実に行われています。災害時にも同じことが過去を振り返ると起きています。情報は大切ですが、その内容に信憑性があるのかはもっと大切です。どのような方法でどこから情報を収集するのかを日ごろから考えておきましょう。